忍び寄るデフレの恐怖 「亡霊、数カ月の間に…」深まる懸念

バーナンキＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長と各国中央銀行総裁が１９３０年代の大恐慌以来の金融危機に取り組む中で、日増しに大きくなっているリスクがある。「デフレ」だ。

　資産価格の急落で、商品価格は５０年ぶりに大幅下落し、金融機関は与信業務の引き締めを継続するなど、物価の下落が続く局面を演出する材料はそろってきている。ほんの数カ月前には原油や食品価格が過去最高値をつけ、当局者の多くがまだインフレリスクを懸念しているが、つぎはぎの救済策や景気刺激策が失敗に終わって、広範にわたって価格が低下し始めるリスクが浮上してきている。

　独コメルツ銀行（ロンドン在勤）のチーフエコノミスト、ヨルグ・クラマー氏は、「向こう数カ月の間にデフレという亡霊が再び姿を現すかもしれない」と語る。

　世界的な景気後退がすでに現実のものとなる可能性が高まっている。信用収縮は日本が９０年代から１０年にわたって苦しんだデフレを思い起こさせる。

　デフレは以下のようなシナリオで進むかもしれない。

　まず、住宅ローン関連証券を中心に巨額の評価損・貸し倒れ損失を被った世界の金融機関が一段と与信行為に慎重となり、それが景気の足かせとなる。それによって住宅価格が押し下げられ、損失が膨らんだ金融機関は貸し出しにさらに消極的となる。信用危機の悪化で、企業は値上げがほぼ不可能だと悟るという具合だ。

　シンガポール政府投資公社（ＧＩＣ）のトニー・タン副会長は「たちの悪いデフレサイクル」に陥る恐れがある、と語る。

　世界経済の一部ですでに物価が下がっている。英国や米国では過去１年に住宅価格が１０％余りも下落。先週末には原油や銅、トウモロコシを中心に商品相場が週ベースで少なくとも５６年以来最大の下げとなり、商品１９銘柄で構成するロイター・ジェフリーズＣＲＢ指数は１０．４％下落。石炭や穀物などの原料を運搬するばら積み船の運賃を示すバルチック・ドライ指数は５月以来、７５％低下している。　ドレスナー・クラインオートの欧州担当チーフエコノミスト、デービッド・オーウェン氏は「確実にインフレよりもデフレを懸念している」と語り、世界の主要中銀は「政策金利を引き下げ、当面据え置く」必要があると話した。

　大恐慌やデフレの研究者としても知られるバーナンキＦＲＢ議長は、日本がデフレに苦しんだ「失われた１０年」について、株価や資産価格の暴落への対応として、政府や中央銀行は即座に銀行システムに金を投じなければならないと語り、「ヘリコプター・ベン（デフレ阻止のためにヘリコプターからドル紙幣を散布する、と発言）」と評されることもある。

　クラマー氏は「ＦＲＢは“最後の手段”としてさらに資金供給制度上の担保要件を緩和するか国債の買い入れ実施も検討する可能性がある」と指摘した。


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